地下鉄の上ではもちろん深く掘ることができませんので、そのような場所での垂直方式の地中熱利用は実際の問題として避けることになると思います。また、水道管やガス管などの地下埋設物があることが想定される場所での掘削では、それれらを避ける必要があります。いずれにしても地下に何か埋まっていると考えられる場合には事前調査が必要です。現在では物理探査という手法を用いることで、非破壊で地下埋蔵物の有無が分かるようになってきています。

大深度法[正式名称：大深度地下の公共的使用に関する特別措置法]との関係も考慮すべきですが、その対象地域は三大都市圏の一部地域と定められていますので、その他の地域では現在地下水の揚水を伴わない掘削に関しては基本的に問題ありません。